家族を守る、住まいに変える。
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耐震・性能向上リフォームとは？
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昭和56年・平成12年以前に建てられた住宅は、現在の耐震基準を満たしていない場合があります。
耐震・性能向上リフォームとは、そうした住まいの安全性を高めるための工事です。耐震補強だけでなく、
断熱・防音・バリアフリーなど住まいの性能を総合的に向上させることができます。
また令和7年に改正建築基準法と改正建築物省エネ法が施行され、一定規模以上の増改築には確認申請が必要になり、
増改築部分は新築住宅と同等の省エネ基準適合が求められます。
耐震・性能向上リフォームとは、そうした住まいの補強だけでなく、断熱・遮熱・防音・バリアフリーなど
住まいの性能を総合的に向上させることです。
メリット
- 地震による倒壊リスクを大幅に下げられる
- 建て替えに比べて取り組みやすい
- バリアフリー・省エネにより室内の安全安心が得られる
- 資産価値の向上
- 室内快適性の向上
- 熱中症リスクの低減、冷暖房費の節約ができる
- 同時に施工することによりコストの低減ができる
デメリット
- マンションの場合は個別の耐震補強ができない
- 建物の状態によって工事範囲・費用が大きく変わる
SEISMIC
alexの耐震・性能向上リフォーム
SEISMIC
ご夫婦二人のライフスタイルの変化に合わせたリフォーム
工事金額：3,155万円
築年数：30年以上
工期：3ヶ月以上
事例を見る
古くなった実家を二世帯住宅へリフォーム
工事金額：2,200万円
築年数：30年以上
工期：2ヶ月
事例を見る
耐震補強と明るいオープンキッチンにリフォーム
工事金額：1,300万円
築年数：30年以上
工期：2ヶ月
事例を見る
アレックスは「日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協）」の組合員として、認定技術者が現地調査・耐震診断を行います。
専用コンピュータによる耐震診断書を作成し、補強提案まで一貫して対応します。
耐震診断から補強工事まで一貫対応
床下・天井裏の調査から耐震診断書の作成、補強工事の実施まで、すべてアレックスにお任せいただけます。調査の際にシロアリ被害や雨漏りが発見されることもあり、まとめて対処できます。
スケルトンリフォームとの同時施工がお得
木造住宅のスケルトンリフォームと同時に耐震診断・補強工事を行うと、調査費用や復旧コストを抑えられます。リフォームのタイミングが耐震補強の絶好のチャンスです。
家具の転倒防止対策も対応
マンションの場合は個別の耐震補強はできませんが、造り付け家具や転倒防止金物の設置など、できる範囲での安全対策をご提案します。
アレックスでは、まず現地調査・耐震診断からお気軽にご相談いただけます。
「うちは大丈夫かな？」と思ったら、まずはご連絡ください。
- ※2×4（ツーバイフォー）、鉄骨住宅、RC造、木造3階建て住宅の耐震診断はお受けすることができません。
- ※2000年6月以降に建築された住宅（新耐震基準の建物）の耐震診断はお受けすることができません。
Pick Up
築35年ということもあり家全体の総点検として耐震、シロアリ、防水の再確認を行い、耐震補強・サッシの交換・断熱材を追加、さらに床暖房の追加を行いしました。
ダウンライトや間接照明で、暗くなりやすい1階のリビングが明るくなりました。
VOICE
お客様の声
築35年を迎え、老後を見据えた耐震補強と生活の拠点を1階へ移すリフォームをお願いしました。以前は冬の寒さが悩みでしたが、断熱改修と床暖房のおかげで今は家中が温かく快適です。バリアフリー設計や水回りへのスムーズな動線、IHへの変更で将来の不安も解消していただきました。毎日を豊かに過ごせてとても嬉しいです。
費用の一例
| 50㎡ | 1,500万円 | 耐震補強・明るいオープンキッチンへのリフォーム |
|---|---|---|
| 70㎡ | 2,500万円 | 築70年の平屋の耐震補強・フルリフォーム |
| 100㎡ | 5,000万円 | 耐震補強・ホテルライクなスケルトンリフォーム |
よくあるご質問
Q まず耐震診断を受ける必要がありますか？
はい、工事前に耐震診断を受けることをおすすめします。耐震診断を受けることで修繕が必要な箇所を把握でき、適切なリフォーム内容と予算計画が立てやすくなります。
Q 補助金は使えますか？
多くの自治体で、耐震診断や耐震リフォーム費用に対する補助金制度が設けられています。補助の対象となる住宅の条件や補助率・限度額は自治体によって異なるため、お住まいの自治体に事前にご確認ください。
Q 耐震補強と断熱・バリアフリーなどは同時に工事できますか？
はい、同時に行うことをおすすめします。耐震補強工事では壁や床を解体することが多く、そのタイミングで断熱材の充填やバリアフリー化を合わせて行うと、別々に工事するより費用と手間を抑えることができます。
Q 減税制度はありますか？
耐震リフォームを行うと、固定資産税の減額と所得税の控除を受けられる可能性があります。
固定資産税については、工事完了の翌年度1年間、延床面積120㎡相当分までが2分の1に減額されます（昭和57年1月1日以前からある建物が対象）。
所得税の控除は、昭和56年5月31日以前に建築された家屋が対象です。各制度の詳細な適用条件はお住まいの自治体や税務署にてご確認ください。
アレックスでは、耐震・性能向上リフォームの施工事例を多数ご用意しています。耐震診断から補強工事まで一貫してご対応しますので、
「うちは大丈夫かな？」と思ったら、まずはお気軽にご相談ください。
